本県を支え、世界で活躍できるIT人財を育成するために、一般社団法人日本計算工学会と茨城県教育委員会が令和5年10月10日(火)に連携協力を締結しました。
この締結により、特にプログラミングに関する県内の情報教育の充実を図ります。具体的な取組としては、プログラムを活用したシミュレーションを題材として、中学生や高校生向けの20分程度の動画コンテンツを学会から本県に提供されます。
また、動画コンテンツに関する内容の出前授業を各学校や教育機関からの要請に応じて実施します。
連携協定式において、森作教育長は「これからのデジタル社会の中で生き抜ける人財が育成できるように、情報教育の質の向上に取り組んでいく」とし、磯部会長は「プログラムが実社会でどのように使われているかを知ることで、興味を持つことができ、楽しく学ぶことができる。」と話しました。
学会と県教委が連携協定を締結するのは初めての取組で、学会からは、茨城県だけでなく、他県でも同様な取組ができればと期待する声も上がっています。